ここには弊社プログラムに関する資料が開催されています。
データの作成や使い方を理解する上でお役立てください。
また、ご質問疑問点当に対する回答等も掲載しています。
印は掲載して2週間以内のものです
BST-G.TM3
BST-G89TMU、BST-G89TM共通
BST-G89TMU
BST-G89TM
BST-GF
Limit-EPA
FRAME-P
FRAME-S
擁壁
BST-F1
柱脚の設計
最終更新日・対応OS一覧表
単位系の表現について・SI単位とCGS単位
ダウンロードしたファイルでプログラムを更新する場合の注意
平成19年6月20日施工改正建築基準法・建築士法等への対応について
その他・一般共通事項
BST-G.TM3
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2010/12/22
長期に最大モーメントを受ける部分の引張り鉄筋断面積の決定方法に関するバージョンアップ
マニュアルは
こちら
です。
2012/02/14
ルート判別用の柱間隔の判断方法の改善
BST-G89TMU、BST-G89TM共通
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2006/02/11
S造・柱の断面設計について(PDF)
2004/04/08
柱部材のlk の算出方法について
2003/12/06
「M-41 耐力壁部材形状(RC)」で耐力壁の断面設計における鉄筋量の入力についての注意事項
2003/02/17
BST-G89TM VUP03(有償)は、RC建物で「15条 梁・柱および柱梁接合部のせん断補強」の中の「4.柱梁接合部に関する処理」機能の追加(PDF形式)
2002/10/25
施工令第87条(風圧力)への対応(プログラム変更(2001/02/06分)に関する説明)
2002/09/21
「柱、はり耐力比」の出力について
2002/05/08
BST-G89TMUでBST-G89TMデータを読み込んだ時の不具合について(PDF形式)
BST-G89TMU
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2010/04/16
断面設計の出力中「5.2.2 鉄骨造」での出力項目「lb1,lb2,lb3」について(PDF)
2008/12/09
BST-G89TMU 追加変更編(PDF)
2008/03/12
BST-G89TMU 入力編(PDF)
2008/03/12
BST-G89TMU 概要編(PDF)
2002/05/08
BST-G89TMUでBST-G89TMデータを読み込んだ時の不具合について(PDF形式)
BST-G89TM
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2002/07/16
BST-G89TV/BST-G89TSデータのBST-G89TMデータへの変換(PDF形式)
『BST-G89TM』の新設計基準への対応
BST-GF
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2018/03/14
BST-GF 概要編(PDF形式)
2018/03/14
BST-GF 操作編(PDF形式)
2018/03/14
BST-GF 入力編(PDF形式)
2018/03/14
BST-GF 出力編(PDF形式)
Limit-EPA
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2001/09/04
Limit-EPA概要説明書 第二版(PDF形式)
2001/09/04
バージョンアップ「Limit-EPA VUP01説明書」(PDF形式)
2003/12/10
バージョンアップ「Limit-EPA VUP03説明書」(PDF形式)
2003/09/04
バージョンアップ「Limit-EPA VUP04説明書」(PDF形式)
2002/05/13
Limit-EPA rev.020513(ver 2.03)で追加された「用紙高さチェック/安全率」についての説明(PDF形式)
FRAME-P
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2011/01/15
FRAME-P使用説明書 第一版(PDF形式)
FRAME-S
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2009/01/12
FRAME-S使用説明書 第3版(PDF形式)
2002/09/17
3次元の座標軸確認用ジグの作り方(PDF形式)
2002/04/17
サンブナンねじりについて(PDF形式)
擁壁
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BST-F1
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2010/06/30
BST-F1 VUP02 使用説明書
2008/03/14
BST-F1 使用説明書(第2版)
柱脚の設計
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2004/04/08
柱脚の設計 インストールマニュアル
2003/11/24
柱脚の設計の考え方(建築物の構造規定 日本建築センター)
その他・一般共通事項
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2003/01/27
三角形および多角形の面積計算
2003/01/27
鉄筋の断面数値表
2003/01/24
コンクリートの材料強度
2002/12/01
単位系とその表現について(ASD Laboratoryにおける単位系の呼び方)
2002/09/21
プログラムのバージョン情報・使用環境
2002/09/21
施工令第87条(風圧力)への対応(プログラム変更(2001/02/06分)に関する説明)
2002/09/21
鋼材等の許容応力度および材料強度の基準強度(建設省告示第2464号)|平成12年12月26日火曜日 官報(号外第264号)